時価総額(Market capitalization)

今回は時々の話ではなく,「時価総額」という言葉の定義について少し触れてみたい。

時価総額(じかそうがく、Market capitalization)、株式時価総額とは、ある上場企業の株価に発行済株式数を掛けたものであり、企業価値を評価する際の指標である。

時価総額が大きいということは、業績だけではなく将来の成長に対する期待も大きいことを意味する。時価総額は企業尺度や企業の実力の一面にしかすぎないが、市場の期待値を反映した尺度の一つであり、一般には企業の利益や資産が大きいほど時価総額も高くなる。

しかし、株価は時に過大(過小)評価される場合があるため、絶対的なものではない

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%99%82%E4%BE%A1%E7%B7%8F%E9%A1%8D

日経ヴェリタスの調査によると、世界の企業を時価総額でみると、米国勢が上位を占めた。

首位のアップルから12位まで、ずらりと米国企業が並ぶ。上位1000社でみても370社と、実に3分の1を超える。分野別では、IT(情報技術)関連の好調ぶりが鮮明だそうである。ただあくまでも時価総額の話=必ずしもエクサレンカンパニーというわけではない。

<From Wikipedia, the free encyclopedia>

The New York Stock Exchangeon Wall Street, the world's largest stock exchange in terms of total market capitalization of its listed companies[1]

Market capitalization (market cap) is the market value at a point in time of the shares outstanding of a publicly traded company, being equal to the share price at that point of time times the number of shares outstanding. As outstanding stock is bought and sold in public markets, capitalization could be used as an indicator of public opinion of a company's net worth and is a determining factor in some forms of stock valuation.Market capitalization is used by the investment community in ranking the size of companies, as opposed to sales or total asset figures. It is also used in ranking the relative size of stock exchanges, being a measure of the sum of the market capitalizations of all companies listed on each stock exchange. (See List of stock exchanges.) In performing such rankings, the market capitalizations are calculated at some significant date, such as 30 June or 31 December.The total capitalization of stock markets or economic regions may be compared to other economic indicators. The total market capitalization of all publicly traded companies in the world was US$51.2 trillion in January 2007[4] and rose as high as US$57.5 trillion in May 2008[5] before dropping below US$50 trillion in August 2008 and slightly above US$40 trillion in September 2008.[5] In 2014 and 2015, global market capitalization was US$68 trillion and US$67 trillion, respectively.[6]

【以下、Nikkei net からの引用】

日経ヴェリタスセレクトフォームの始まりフォームの終わり時価総額、米企業の上位集中が加速 世界1000社 2017/1/8 5:30日本経済新聞 電子版 世界の企業を時価総額でみると、米国勢が上位を占めた。首位のアップルから12位まで、ずらりと米国企業が並ぶ。

上位1000社でみても370社と、実に3分の1を超える。分野別では、IT(情報技術)関連の好調ぶりが鮮明だ。

■米は370社、アップルなどIT系強く 世界の株式市場で経済状況が良好な米国への資金集中が加速している。2016年末の時価総額上位1000社の顔ぶれをみると、米企業が15年末比で20社増の370社となり国・地域別で1位の座を盤石にした。相対的に景気に減速感がある中国は17社減の83社で3位に転落し、英国やフランスなど欧州主要国も苦戦が目立つ。日本は1社減とまずまずだった。

米国株の好調の要因は大きく3つに整理できる。

1つ目は世界的に利用が増えるインターネットビジネスを手がけるIT(情報技術)企業だ。

シリコンバレーなど関連産業の集積地を抱え、世界中から優秀な人材をひきつけ一人勝ちの構図がますます強まっている。会社別の時価総額で上位12社までが米企業で、このうち1位のアップル、2位のアルファベットなど5社がIT関連。いずれも1年間で時価総額を高めた。

2つめの要因は米国経済の成長加速への期待だ。経済協力開発機構(OECD)の予測では米国の国内総生産(GDP)の16年の実質成長率は1.5%で17、18年はそれぞれ2.3%、3.0%と上向く見通し。

先進国では日本と欧州が0~1%台にとどまるなか精彩を放つ。昨年12月に主要な中央銀行のなかでいち早く米連邦準備理事会(FRB)が利上げに踏み切ったことも景気の力強さを裏付ける。

経済の体温計ともなる金融株では、JPモルガン・チェースやバンク・オブ・アメリカは時価総額を3割程度増やした。

3つ目は資源価格の回復だ。その象徴的な動きを示したのが原油。昨年11月に石油輸出国機構(OPEC)が8年ぶりに協調減産で合意し、原油相場が1バレル50ドル台と一時20ドル台をつけた昨年前半から大きく持ち直した。

エクソンモービルやシェブロンといった石油株が戻り歩調にある。国・地域別の増加社数で米国に次ぐ2番手の6社増(18社)のロシア、3番手の5社増(33社)のカナダはロスネフチ(ロシア)やサンコー・エナジー(カナダ)といったエネルギー関連株の復調が目を引く。

■中国は17社減、3位に転落。

その他の主要国は総じてふるわなかった。とくに低調だったのが中国だった。OECDの見通しでは、16~18年の中国の実質GDP成長率は6.7%、6.4%、6.1%と低下し、成長を続けてきた経済の減速が避けられないことが嫌気された。

過剰生産・投資を背景に不良債権問題がくすぶり、中国工商銀行や中国農業銀行といった銀行株が時価総額を減らしたほか、不動産投資に積極的な中国人寿保険や中国平安保険など保険株も振るわなかった。

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